岡崎仁美

PRODUCT就職みらい研究所|就職と新卒採用を科学する

徹底した事実ベースで、
就活を分析する。
そのうえで描く、
新卒採用の未来。

岡崎仁美就職みらい研究所 所長


就職みらい研究所
就職みらい研究所

リクルートキャリアの新卒事業本部内にある「調査」「研究」「情報発信」を目的とした組織。新卒学生の“就職・採用の実態”をつかむための調査や、調査研究・事例研究などを実施。

岡崎仁美
岡崎仁美就職みらい研究所 所長

1993年リクルート(当時)新卒入社。以来一貫して人材関連事業に従事。約2000社の人材採用・育成に携わり、『リクナビNEXT』『リクナビ』編集長などを歴任。2013年3月、就職みらい研究所を設立。所長に就任し、現在に至る。

最新の就活事情をタイムリーに社会へ発信

リクルートキャリアでは毎月、就職活動中の大学生の最新の内定率などをまとめた『就職プロセス調査』を発表している。多くのメディアにも引用されるこの調査をはじめ、就職と新卒採用に関する調査、研究を担っているのが、就職みらい研究所だ。「内定率を発表するようになったのは、就職みらい研究所が設立されてからのここ数年の話ですが、実はこの報告のもとになるデータは、リクルートキャリアがずっと調査し続けてきたものなんです」。そう語るのは、所長の岡崎仁美だ。それまで発表してこなかったことには理由があった。それまではあくまで事業における販促の一環として内定率を調査していた。すなわち『リクナビ』を利用している学生の内定率を調査し、まだ活動中の学生が●%いるのでオプションを打ちましょう、と。しかしこの数字は学生全体のそれよりも高く出る傾向があり、「実態と違う」という指摘も受けていた。こうした学生の積極度などのバイアスを補正し、かつタイムリーに公表するには多くのパワーやコストがかかるだけでなく、それ自体が収益を生みだすわけではない。こうしたマイナス面を押してまで、就職みらい研究所が『就職プロセス調査』を公表するようになったのはなぜか。そこには研究所立ち上げの発案者でもある岡崎の想いがあった。

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原点は、リクルートがやらなければ誰がやるという想い

『リクナビ』の編集長も務めていた岡崎は、政界や企業団体、大学などによる就活に関する議論の場に、有識者の一人として招かれることが多かったという。「『就活の早期化が問題だ』『学歴偏重の採用は間違っている』など、総論は皆さん同じようなことをおっしゃっているのですが、いざ解決策の議論になるとなかなか噛み合わない。なぜだろう?と考えて気づいたのが、それぞれの方が見ている事実が異なるということ。大卒就職・採用市場はこの20年で裾野が大幅に広がり、その結果全体が見えなくなるのだ、ということに気づきました」。一口に就活生と言っても、一人ひとり置かれた状況は異なり、ある就活ルールの変更が、誰かを幸せにする代わりに、他の誰かを不幸せにすることがある。しかし、採用ではどうしても企業の立場が強くなり、学生はルールに合わせざるをえないため、内なる声は社会に届く前にかき消されてしまう。「そんな危機感もあって、就職・採用の現場に一番近いところで長年多くの事実を見てきた私たちが、事業を通じて得た情報をきちんと社会に還元し、関係者の皆さんが、全体を見ながら、同時に個別事情も鑑みて改善・改革を検討していけるように働きかけていきたいと思いました。新卒採用とともに歴史を歩んできたリクルート。それができるのは私たちしかいない、と」。

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広大な研究フィールドを最大限に活用し、
新卒採用の未来を示す

「常に心がけているのは、自社のビジネスに活用するためのマーケティングが私たちのミッションではないということ。我々だからこそ収集できたデータを社会に広く発信し、より良い就職、採用のあり方を提示することが私たちの務めです。その点、研究所の名前には、自分たちが就職のあるべき未来を示すんだ、という想いを込めました。我々が発信する情報によって社会に新しい気づきや行動変容を創り出したいと思っています。設立からまだ日も浅いこともあり、まだまだその領域への挑戦を始めたばかりというのが正直なところです」。就職・採用活動時期の大幅な変更があった今年度は、毎月の『就職プロセス調査』と年度振り返りの『就職白書』の2つを基幹調査として公表するなど、主に「今」の徹底分析に集中しているという。リクルートキャリアには日本全国のありとあらゆる企業や大学との接点があり、リクナビの登録者数に至っては、就職を希望する大学生、大学院生のほぼすべて。就職というテーマで、これほどのデータを有する研究機関は、他にないだろう。学術的観点で言っても非常にユニークで、広大な研究フィールドだ。「今後は研究成果を活かし、志をともにできる外部パートナーと手を取り合いながら実証実験にもチャレンジして、就職の未来を描いていきたい」。就職みらい研究所の未来に向けた挑戦はまだ始まったばかりだ。

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※この記事は2016年3月時点のものです

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